「自宅で介護を続けるために、介護ベッドや車いすを使いたい。でも、買うとなると高そう」——在宅介護で道具をそろえようとすると、費用が気になるものです。実は、介護保険を使えば、車いすや介護ベッドなどの福祉用具をレンタルしたり、入浴用品などを購入したりするときに、自己負担を抑えられるしくみがあります。福祉用具をうまく活用すれば、本人の安全や自立にも、介護する家族の負担軽減にも大きく役立ちます。この記事では、福祉用具のレンタルと購入の違い、対象になる用具、費用の考え方、利用の流れまでやさしく解説します。
この記事の目次
福祉用具とは
福祉用具とは、介護や支援を必要とする方の日常生活を助けたり、機能訓練を支えたりするための用具・機器のことです。介護ベッド、車いす、歩行器、手すり、ポータブルトイレ、入浴用のいすなど、種類はさまざまです。
福祉用具を上手に取り入れると、本人ができる動作が増えたり、転倒など事故のリスクが減ったりします。介護する家族にとっても、たとえば介護ベッドの高さ調節機能があれば、起き上がりや立ち上がりの介助が大きく楽になります。福祉用具は、在宅介護を支える大切な手段の一つです。在宅介護で使えるサービス全体については在宅介護で使えるサービスの記事もあわせてご覧ください。
レンタル（貸与）と購入の2種類
介護保険で給付される福祉用具には、「レンタル（福祉用具貸与）」と「購入（特定福祉用具販売）」の2つの方式があります。
- レンタル：多くの福祉用具は、買うのではなく借りるのが基本です。状態が変われば交換でき、メンテナンスもしてもらえます。
- 購入：衛生面の理由などでレンタルになじまないもの（入浴・排せつ用品など）は、購入の対象になります。
「ずっと使うなら買ったほうがお得」と思いがちですが、福祉用具は本人の状態に合わせて変えていくものです。だからこそ、レンタルが基本になっています。
レンタルで使える福祉用具
レンタルの対象になる主な福祉用具は、次のとおりです（代表例）。
- 車いす（自走用・介助用）
- 車いす付属品（クッションなど）
- 特殊寝台（いわゆる介護ベッド）
- 特殊寝台付属品（マットレス、サイドレールなど）
- 床ずれ防止用具
- 体位変換器
- 手すり（工事をともなわない、置くタイプなど）
- スロープ（工事をともなわない、置くタイプなど）
- 歩行器
- 歩行補助つえ（松葉づえなど）
- 認知症老人徘徊感知機器
- 移動用リフト（本体）
- 自動排せつ処理装置
要介護度によっては、貸与の対象にならない用具もあります（原則として、要支援1・2や要介護1の方は、車いすや特殊寝台などの対象が限られます）。詳しくはケアマネジャーに確認しましょう。
購入できる福祉用具
衛生面の理由から、購入の対象になる主な福祉用具（特定福祉用具）は次のとおりです。
- 腰掛便座（ポータブルトイレなど）
- 入浴補助用具（シャワーチェア、浴槽用手すり、入浴台、すのこなど）
- 簡易浴槽
- 移動用リフトのつり具部分
- 排せつ予測支援機器
これらは、肌に直接触れる、衛生的にレンタルが難しいといった理由から、購入が原則とされています。
利用するときの費用の考え方
福祉用具の費用は、次のように考えます。
- レンタル（貸与）：介護保険の自己負担（原則1割、所得が高い方は2割または3割）で借りられます。月々の自己負担額は、用具の種類によって変わります。
- 購入：いったん全額を支払い、後で給付分（7〜9割）が戻ってくる「償還払い」が原則です。市区町村によっては、はじめから自己負担分のみを支払う「受領委任払い」が使える場合もあります。購入の給付には1年につき上限額が設けられています（目安として年間10万円程度。詳しくは市区町村にご確認ください）。
正確な金額や条件は変更されることもあるため、ケアマネジャーまたはお住まいの市区町村の介護保険窓口にご確認ください。
なお、購入できる福祉用具は、都道府県知事の指定を受けた事業者から購入したものだけが給付の対象になります。一般のお店やネット通販で買ったものは対象外になることがあるため、注意が必要です。
利用の流れ
福祉用具の利用は、次の流れで進めます。
1. ケアマネジャーに相談する：「歩くのが大変になってきた」「お風呂で滑りそうで心配」など、困っていることを伝えます。
2. 福祉用具専門相談員から説明を受ける：福祉用具事業者に在籍する専門相談員が、本人の状態や住まいに合わせた用具を提案してくれます。複数の用具を実際に試せる場合もあります。
3. ケアプランに位置づけられる：利用する用具がケアプランに組み込まれます。
4. 契約・利用開始：レンタルなら配送と取付け、購入なら受け取りののち、利用が始まります。
ケアマネジャーや福祉用具専門相談員は、本人の状態の変化に応じて見直しもしてくれます。「合わなくなったかも」と感じたら、遠慮なく相談しましょう。
福祉用具を選ぶときのポイント
福祉用具で失敗しないために、次の点を心がけましょう。
- 本人の状態に合わせて選ぶ：「念のため」と機能を増やしすぎず、いま必要なものから。
- 試してから決める：可能なら、実際に使ってみて確かめましょう。
- 専門相談員に頼る：福祉用具専門相談員は、用具のプロです。質問は遠慮なく。
- 住宅改修と組み合わせて考える：手すり一つでも、置くタイプ（レンタル）と取付け工事（住宅改修）で選択肢が変わります。住宅改修については住宅改修費の支給制度の記事もご覧ください。
ケアマネジャーに相談しながら進めるのが、いちばん安心です。ケアマネジャーの役割はケアマネジャーとは何かの記事で詳しく紹介しています。
福祉用具についてよくある質問
Q. 要支援1・2でも福祉用具は使えますか？
使えます。ただし、要支援や軽度の要介護の方は、車いすや介護ベッドなど一部の用具はレンタルの対象になりません。本人の状態によって、例外的に貸与が認められる場合もあるため、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員に相談しましょう。
Q. レンタルしている福祉用具が合わなくなったら、変えられますか？
変えられます。本人の状態が変わったら、ケアマネジャーや福祉用具事業者に伝えて、用具の見直しを依頼してください。同じ事業者のなかで別の用具に変えることも、別の事業者に切り替えることも可能です。
Q. 福祉用具と住宅改修、どちらを選べばいいですか？
両者は組み合わせて使えます。たとえば手すりは、置くタイプはレンタル、壁に取り付けるタイプは住宅改修の対象です。本人の状態や住まいの環境に合わせて、ケアマネジャーや福祉用具専門相談員と相談して決めましょう。
Q. 一度購入した福祉用具を、後で返品してお金を戻してもらえますか？
基本的には、購入した福祉用具の返品はできません。だからこそ、購入の前に試したり、本人の状態に合うかを十分に確認したりすることが大切です。
Q. 介護保険を使わずに自費で買った場合は、給付の対象になりますか？
原則として対象になりません。給付を受けるには、ケアプランに位置づけられたうえで、指定を受けた事業者からレンタル・購入することが条件です。事前にケアマネジャーに相談してから決めましょう。
まとめ
介護保険で使える福祉用具には、レンタル（貸与）と購入の2つがあり、車いす・介護ベッドなどはレンタルが、入浴・排せつ用品などは購入が原則です。
費用は、介護保険の自己負担（原則1〜3割）でおさめられます。購入には年間の上限額があるなど、細かな条件もあります。正確な金額や条件はケアマネジャーまたは市区町村に確認しましょう。本人の状態に合った福祉用具を取り入れることは、本人の自立と、介護する家族の負担軽減につながります。困ったときは、ケアマネジャーと福祉用具専門相談員に、ぜひ相談してください。